9月 03, 2025
本年2024年6月の診療報酬改定により従来のCPAP治療における診療が大幅に緩和されました。本日はオンライン診療に特化して幅広い疾患の治療に取り組まれているウチカラクリニック院長の森勇磨先生にオンライン診療の上手な使い方やCPAP治療におけるオンライン診療の特徴、留意点などを幅広くお伺いしたいと思います。また最近一部の患者さんからニーズのあるCPAP治療における自費診療についてもお伺いしたいと思います。
インタビュアー
早速ですが、先生が現在運営されているオンラインクリニックのご紹介をいただけますか？
森先生
ありがとうございます。
当院は、高血圧などの生活習慣病、花粉症や皮膚の悩み、婦人科や小児科の領域まで、オンラインで安全に運用できる疾患を対象に幅広く診察しており
「仕事や家庭で忙しく病院に受診ができない...」
「普段病院に受診する習慣がないし、病院に行くのが面倒くさい！」
「病院に行くのを人に見られたくない...」
「長い間困っている症状があるが、病院に受診するようなものかわからない...」
このような方々を対象に「オンライン診療」を通じてそれぞれの患者さんに合った適切な医療を提供していく新しい形のクリニックです。
インタビュアー
森先生のクリニックはオンライン診療に特化した新しい形態のクリニックということですが、そもそもオンライン診療とはどういうものなのかを簡単に教えていただけますか？
森先生
オンライン診療とは、スマートフォンやタブレット、パソコン等の情報通信機器端末を用いて、病院の予約、受診、処方、決済までをインターネット上で行う診察・治療方法です。医療機関まで足を運び、診察してもらう方法を「対面診療」と呼びますが、ビデオ通話のように情報通信機器端末を利用して診察する方法を「オンライン診療」と呼んでいます。
インタビュアー
患者さんはオンライン診療に使用するアプリと情報通信機器端末、それとインターネット環境があればオンライン診療を受診できるのですね。一般的にはどのような流れで患者さんは受診をするのでしょうか？
森先生
オンライン診療では患者さんはまず各医療機関が指定しているアプリを選びます。これには各医療機関が提供しているものや、一般に公開された専用のオンライン診療アプリ*1などがあります。指定されたアプリにスマートフォンなどを使用して登録し、必要な情報を入力します。その後、画面上で医師のスケジュールを確認して予約を取ります。この際、医療機関の方針や患者さんの自覚症状によっては予め用意された問診票を記載していただく場合があります。そして予約された時間になったら、指定されたオンライン診療のアプリを開き、医師とのビデオ通話を開始します。医師が症状や健康状態についての確認と評価を行うために患者さんに問診を行い、診断、治療方針を立てていきます。
その際、医師が必要と判断した場合には治療前に追加の検査を実施したり、処方箋を発行したりします。処方箋はオンライン診療アプリを介して受け取ることもできます。
インタビュアー
良くわかりました。それではオンライン診療における一般的に考えられるメリットとデメリットを教えていただけますか？
森 勇磨 （もり ゆうま）先生
内科医/産業医/労働衛生コンサルタント
Preventive Room株式会社代表
予防医学ch/医師監修 管理人
*1 オンライン診療アプリ: インターネットを通じて医療相談や診察を受けられるモバイルアプリケーションのことを指します。これらの アプリは、患者さんが医療提供者とビデオ通話、音声通話、またはテキストチャットを通じてリアルタイムでコミュニケーション 取ることを可能にし、直接の対面診療の代替手段を提供します。
Invest in rest
Sleep is one of the most cost-effective levers we have for improving public health. Addressing sleep disorders at scale could lead to fewer mental health problems, increased workplace productivity, fewer accidents8 and significant cost savings across health and social care systems. Simply put, it could help people stay in work, thrive in school and be more present with their families without the burden of chronic exhaustion or untreated illness.
This should be a wake-up call. As policymakers and payors consider their mental health agendas, they must recognize sleep as central to how we think, feel, work and live. It’s time to bring sleep out of the shadows and into the heart of overall health strategies. Because when we invest in rest, we invest in people, public health and in the future itself.